出典：資源エネルギー庁
サクドンです。
前回は、ZEHについて、５つのポイントでわかりやすく解説をいたしました。
今回は、ZEHの実績の高いのは、どんなハウスメーカーなのかを見ていきましょう。
ZEHビルダー登録社数
出典：ZETの普及に向けて
ZEHビルダーの登録は昨年（平成28年）から始まりました。
昨年度中に5566件の登録がありました。
今年になってからの伸びは約500件で大きくは伸びていません。
ZEHビルダーを目指すビルダーはだいたい登録を済ませたと思われます。
ZEHビルダーの実績
実際にどの様な会社がZEHビルダー登録しているのでしょうか？
そしてどの位の実績があるのでしょうか？
ベストテンのリストとデータを見てみましょう。
平成28年度の実績（ZEH化比）ベスト10は
（B登録、北海道以外の都道府県の区分限定）
1、積水ハウス 74％
2、一条工務店 53％
3、日本ハウスホールディングス 24％
4、大和ハウス 22％
5、パナホーム 17％
6、ミサワホーム 15％
7、スウェーデンハウス 15％
8、旭化成ホームズ 12％
9、三菱地所 9％
10、三井ホーム 7％
大手の会社が並んでいますね。現在の登録数は約6000社ですから
私たちがハウスメーカーと呼んでいる会社のほとんどは
登録しているのでしょう。
ばらつくZEH化の比率
積水ハウスと一条工務店は50％を超えていてZEH化の道を着々と進めています。
3位の日本ハウスホールディングスでは24％
9位の三菱地所では10％を切っています。
各社とも2020年にはZEH化率50％となるような計画で動いています。
昨年2016年度の実績を見ると全く実績のない会社も多く
中小のビルダーの中にははZEHビルダーから
外れる所も出てくるかもしれません。
積水ハウスのZEH
出典：積水ハウス
積水ハウスのZEH対応商品はグリーン・ファースト・ゼロ
というシリーズです。
グリーン・ファースト・ゼロは
平成26年度の省エネ大賞を受賞しました。
ZEHの基本の省エネ、創エネのほかに畜エネ、快適といった項目を設けて
ZEHの枠以上の商品開発を強調しています。
「畜エネ」とは蓄電池で夜間電力を利用して電気代を節約するものです。
また停電時には予備電源とし機能します。
「快適」では日照や通風を利用するパッシブソーラの考えを取り入れ
さらに敷地内の緑化を進める提案もしています。
すでにZEHの実績が多くZEHで家を建てたお客様の声を見ることが出来ます。
・HEMSで発電量を見るのが楽しみ。節電してみようかなという気持ちになれる。
・光熱費は全然違います。一年間を通じてゼロどころかプラスになっています。
・環境について考えるようになった。子供たちの将来のためにもなる。
予定された通りの言葉ですが説得力を感じます。
一条工務店のZEH
出典：一条工務店
ZEH化率二位は一条工務店です。
ZEH対象商品は「i-シリーズZero」です。
「i-シリーズZero」は2015年に
ハウス・オブザイヤー・イン・エナジー2015
の大賞を受賞しています。
断熱性能にかけては技術に自信を持っています。
「i-シリーズZero」イメージ写真は上のようなものです。
高断熱の技術が確立されていればZEH化への道も五合目まで来ています。
後は創エネルギーと高効率機器の選定で決まりです。
ZEHの3要素
・断熱性能が高い
・高効率の設備機器
・創エネルギー
の断熱性能に関して他社よりも技術が進んでいて
ZEH化するために改めて技術開発が不要なのですね。
そのため積極的に営業できるのでしょう。
日本ハウスホールディングス
日本ハウスホールディングスは3つの理由という言葉で
自社のZEHを勧めています。
理由 1 基本性能が高いので、性能アップ費用が抑えられる
自社で基本としている工法の断熱性気密性が高いので
ZEH対応にした場合の差額が小さいという説明です。
これは一条工務店の主張と同じですね。
理由 2 創エネ 標準装備
太陽光発電の家というシリーズで太陽光発電を
標準搭載しているのでこのシリーズからZEHへの展開は
その差額が少ないという事です。
理由 3 定期点検システム
長期優良住宅に関して60年長期保証を実施していて
ZEHに関してもそれを適用し、長期のメンテナンス
を行うという事です
日本ハウスホールディングスのZEHに関してのHPで
一番目を引くのは一般住宅とZEHの光熱費を長期で
比較した下の表です。
長期的な視点ではお得ですよというのがポイントですね。
まとめ
ZEHは国のエネルギー政策に沿った施策として進められています。
先行している積水ハウスや一条工務店だけでなく
ZEH化率の低いZEHビルダーも2020年には50％のZEH化を
目標にしています。
先行二社以外はZEH化へのシフトの途中段階と言えそうです。
各社が2020年に向けて技術開発、コスト削減など
熾烈な競争を進めているようです。
そのメリットが建て主に反映されることが望まれます。
※ハウスメーカー選びは、相見積が基本です。
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